「投資を始めたいけれど、個別の株式を選ぶ自信がない」という方に向いているのが投資信託です。少額から始められ、分散投資も自動的に行えることから、初心者に人気の高い金融商品となっています。今回は、投資信託の基本的な仕組みから、メリット・デメリット、選び方までをわかりやすく解説します。
投資信託とは何か
投資信託とは、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家(ファンドマネージャー)が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた利益は、投資額に応じて投資家に分配される仕組みになっています。
自分一人で株式や債券を選んで投資しようとすると、多くの銘柄を分析する知識や時間、そしてまとまった資金が必要になります。しかし投資信託であれば、専門家に運用を任せることができるうえ、少額の資金であっても、間接的に多くの銘柄に分散投資することが可能になります。
投資信託の仕組み
投資信託は、大きく分けて「販売会社」「運用会社」「信託銀行」という3つの機関が関わって成り立っています。
販売会社は、証券会社や銀行など、投資家が実際に投資信託を購入する窓口です。運用会社は、集めた資金をどのように投資するかを決定し、実際の運用指図を行います。信託銀行は、投資家から集めた資金を実際に管理・保管する役割を担っています。
このように役割が分かれていることで、万が一運用会社が破綻した場合でも、資産は信託銀行によって分別管理されているため、投資家の資産が直接的な影響を受けにくい仕組みになっています。
投資信託の種類
投資信託には、投資対象や運用方針によってさまざまな種類があります。
インデックスファンド
日経平均株価や米国のS&P500指数など、特定の株価指数(インデックス)に連動する運用成果を目指すタイプの投資信託です。市場全体の値動きに沿った運用を行うため、比較的わかりやすく、運用コストも低い傾向にあります。初心者にとって始めやすい選択肢の一つとされています。
アクティブファンド
インデックスを上回るリターンを目指し、ファンドマネージャーが独自の分析に基づいて銘柄を選定するタイプの投資信託です。うまくいけば市場平均以上のリターンを得られる可能性がありますが、その分運用コストが高くなる傾向があり、必ずしもインデックスファンドを上回る成果が出るとは限りません。
国内型・海外型・バランス型
投資対象の地域によっても分類されます。国内の資産に投資する「国内型」、海外の資産に投資する「海外型」、そして株式や債券など複数の資産に分散して投資する「バランス型」など、目的やリスク許容度に応じてさまざまなタイプから選ぶことができます。
投資信託のメリット
少額から始められる
投資信託は、金融機関によっては月々100円や1,000円といった少額から購入することができます。まとまった資金がなくても、無理のない範囲で資産運用を始められる点は大きな魅力です。
分散投資が自動的に行われる
一つの投資信託を購入するだけで、その中に含まれる複数の銘柄に自動的に分散投資することができます。個別に多くの銘柄を購入する場合と比べて、少ない資金で効率的にリスク分散を図ることができます。
専門家に運用を任せられる
投資の知識や時間がなくても、運用の専門家に資産運用を任せることができる点も大きなメリットです。日々の値動きを細かくチェックする必要がないため、忙しい方でも無理なく資産運用に取り組むことができます。
新NISAとの相性が良い
投資信託は、新NISAのつみたて投資枠・成長投資枠のどちらでも活用できる代表的な金融商品です。運用益が非課税になる新NISAの制度と組み合わせることで、より効率的に資産形成を進めることができます。
投資信託のリスク
元本保証ではない
投資信託は、預金とは異なり元本が保証されているわけではありません。運用状況によっては、投資した金額を下回る可能性があることを理解しておく必要があります。
価格変動リスク
投資信託の基準価額(価格)は、組み入れられている株式や債券などの市場価格の変動によって日々変動します。市場全体が下落する局面では、投資信託の価値も下落する可能性があります。
為替変動リスク
海外の資産に投資する投資信託の場合、為替レートの変動によって、円換算での資産価値が影響を受けることがあります。円高が進めば、外貨建て資産の円換算価値は目減りし、円安が進めば増加するという特徴があります。
運用コストがかかる
投資信託を保有している間は、信託報酬と呼ばれる運用管理費用が継続的にかかります。このコストは、長期間保有すればするほど運用成果に影響を与えるため、できるだけ低コストの商品を選ぶことが重要です。
初心者が投資信託を選ぶ際のポイント
運用コストを比較する
同じような投資対象であっても、投資信託によって信託報酬は異なります。長期で保有することを前提とするのであれば、できるだけ信託報酬の低い商品を選ぶことが、最終的なリターンに大きな差を生みます。
純資産総額の推移を確認する
純資産総額とは、その投資信託に集まっている資金の総額のことです。純資産総額が右肩上がりに増加している投資信託は、多くの投資家から資金が集まっている人気の商品であると判断する材料になります。
分配金の頻度に注意する
投資信託の中には、定期的に分配金を支払うタイプの商品もありますが、頻繁に分配金を支払う商品は、その分基準価額が下がりやすく、複利効果を十分に活かせない場合があります。長期的な資産形成を目指すのであれば、分配金を出さずに運用に再投資するタイプの商品を選ぶことも検討するとよいでしょう。
投資信託と個別株式の違い
投資信託と似た金融商品として、個別株式への直接投資があります。両者の違いを理解しておくことで、自分に合った投資方法を選びやすくなります。
個別株式は、特定の企業の株式を直接購入する方法です。企業の成長によって大きなリターンを得られる可能性がある一方、その企業の業績が悪化すれば、株価も大きく下落するリスクを抱えることになります。また、まとまった資金が必要になる銘柄も多く、一つの銘柄に集中投資すると、リスクが分散されにくいという特徴もあります。
一方、投資信託は、一つの商品を購入するだけで多数の銘柄に自動的に分散投資されるため、個別企業の業績変動による影響を受けにくいという特徴があります。個別株式のような大きなリターンは狙いにくいものの、リスクを抑えながら、コツコツと資産を育てていきたいという方には、投資信託の方が向いていると言えるでしょう。
もちろん、投資信託と個別株式を組み合わせて活用することも可能です。資産の大部分は投資信託で安定的に運用しつつ、一部の資金で興味のある個別企業の株式に投資してみるといった使い分けも、経験を積む中で検討してみるとよいでしょう。
投資信託の始め方の基本的な流れ
投資信託を実際に始める際の基本的な流れを確認しておきましょう。まず、証券会社や銀行などの金融機関で証券口座を開設します。あわせて、新NISA口座も同時に開設しておくと、非課税のメリットを活かしながら投資を始めることができます。
口座開設後は、数多くある投資信託の中から、自分の目的やリスク許容度に合った商品を選びます。最初は、低コストなインデックスファンドを中心に検討し、毎月一定額を積み立てる設定をしておくと、無理なく投資を継続しやすくなります。
購入後は、日々の値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で保有を続けることが基本です。ただし、半年から1年に一度程度は運用状況を確認し、当初の目的やライフプランに変化がないか、投資方針を見直す機会を持つようにしましょう。
よくある誤解を解いておく
投資信託に関しては、いくつかのよくある誤解があります。一つは「投資信託は元本保証だと思っていた」というものです。前述の通り、投資信託はあくまで投資商品であり、元本は保証されていません。銀行の預金とは異なる性質を持つ商品であることを、しっかり理解したうえで利用することが大切です。
もう一つは「値動きの激しい商品ほど良い商品だ」という誤解です。短期的に大きく値上がりした投資信託が魅力的に見えることもありますが、値動きの大きさはリスクの高さも意味します。自分のリスク許容度を超えた商品を選んでしまうと、値下がりした際に不安に耐えられず、慌てて売却してしまう可能性が高くなります。過去の実績だけでなく、自分がどれくらいのリスクを許容できるかを踏まえて商品を選ぶことが重要です。
まとめ
投資信託は、少額から分散投資ができ、専門家に運用を任せられるという特徴から、投資初心者にとって非常に始めやすい金融商品です。一方で、元本保証はなく、価格変動リスクや運用コストといった注意すべきポイントも存在します。
インデックスファンドとアクティブファンドの違いや、信託報酬などのコスト、純資産総額の推移といったポイントを踏まえ、個別株式との違いも理解したうえで、自分の目的やリスク許容度に合った投資信託を選び、長期的な視点で資産形成に取り組んでいきましょう。